今回は、LINEを活用したマーケティングについて取り上げます。
普段の連絡や通話などに使われるLINEですが、マーケティングにも活用されています。
LINEヤフー株式会社のHPを参考にまとめています。
目次
- LINEとは
- LINEマーケティングとは
- LINEマーケティングの利点
- LINE：マーケティング施策
- LINE公式アカウント
- LINE広告
- LINEミニアプリ
- LINEプロモーションスタンプ
- LINE POP MEDIA
- LINE：マーケティング事例
- バンダイ株式会社（LINE広告）
- NTTドコモ（LINE公式アカウント）
- アサヒビール（LINEプロモーションスタンプ）
- アサヒビール（LINE POP Media）
- まとめ
LINEとは
まず、LINEの特徴についてまとめます。
LINEの特徴として、アクティブユーザーが多いこと、コミュニケーションツールとして日常的に使われること、の大きく２点が挙げられます。
LINEは日本国内の月間利用者数が9500万人を超えており、性別や年齢を問わず幅広いユーザーに利用されています。
また、チャットや通話といったコミュニケーションへの利用だけでなく、LINEnewsやLINEPAYなどといった機能があることで生活に欠かせないツールになっています。
LINEマーケティングとは
LINEでは、一般消費者向けのサービスだけでなく、法人向けのサービスも展開しています。
このLINEの法人サービスを用いて、マーケティング活動を行うことをLINEマーケティングと言い、SNSマーケティングの1つになります。
LINEマーケティングでは、主に「LINE公式アカウント」「LINE広告」を利用して、施策を実行しています。
つまり、LINEマーケティングでは公式アカウントを使ったユーザーとのコミュニケーション施策、LINE広告を利用した広告施策の大きく2種の施策が用いられる傾向があります。
LINEマーケティングの利点
LINEマーケティングの利点として、3点挙げられます。
１，多くのアクティブユーザーにアプローチできる
前述のように、LINEの月間利用者数はとても多く、さらにLINEを1日1回以上利用するユーザーも80％以上います。
幅広いユーザー層に加え、高いアクティブ率を保っているため、多くのユーザーにアプローチすることが可能です。
また、一般的なメールマガジンの平均開封率は10〜20%と言われていますが、公式LINEの平均開封率は60%という高水準にあります。
施策に対して多くの反応を得られるため、施策の効果をより顕著に反映することができるでしょう。
２，双方向のコミュニケーションができる
企業側がユーザーに対してアンケートを実施したり、ユーザーの意見を集めることが容易であるため、ユーザーの行動や特徴を分析することができます。
ユーザーごとに適したアプローチを展開できるようになります。
３，低コストで始めることができる
LINE公式アカウントは無料で作成することができます。
そのため、飲食店などの小規模事業者にとって、近隣地域で集客を行うのに活用することができます。
また、有料プランも利用しやすい月額設定になっているため、事業規模に合わせたプラン選択、施策変更が比較的しやすくなっています。
LINE：マーケティング施策
LINEが法人向けに提供するサービスはいくつかありますが、今回は5つのサービスを紹介します。
・LINE公式アカウント
LINE公式アカウントでは企業や店舗がアカウントを持ち、ユーザーに1対1でアプローチをすることができます。
メッセージ機能があるため、高い開封率を生かした施策を打つことができます。
・LINE広告
LINE広告はLINEに広告を出稿するための広告配信プラットフォームです。トークリストだけでなく、LINE NEWSやウォレットなど様々な場所に広告を配信することができ、企業の目的に合わせた広告を打つことが可能になっています。
・LINEミニアプリ
LINEミニアプリでは、LINEの中に企業やお店のサービスを提供できるものであり、飲食店や美容サロンなどに特化した機能があります。ユーザーが予約・注文・決済などをLINE内で行うことができるため、企業側の業務を効率化しながら行動データを得ることが可能です。
・LINEプロモーションスタンプ
LINEプロモーションスタンプでは、ユーザーに無料または条件付きで提供することができるスタンプを利用できます。LINEプロモーションスタンプを利用することで、友達追加を促したり、ブランドイメージの向上を狙うことができます。
・LINE POP MEDIA
LINE POP MEDIAでは、ビーコンを活用して店内ユーザーに限定したトークリスト最上部への広告配信をすることが可能です。比較的購買意欲の高いユーザーに対して、購買の後押しとなるようなアプローチをすることが可能です。
LINE：マーケティング事例
LINEを活用した事例をいくつか紹介します。
・バンダイ株式会社（LINE広告）
バンダイ株式会社の事例では、LINE広告の友だち追加を通じて効率的に友だち数を増やし、同時にLINE公式アカウントのユーザー満足度向上に成功しました。
LINE広告の友だち追加時にアンケートを実施し、そのデータを基に、ユーザーの好みに合わせたメッセージを配信し、好みのキャラクターに着せ替え可能なリッチメニューも導入しています。
この施策により、友だち数は約10万人増加し、友だち追加単価は約50円で効率的な新規獲得が可能となりました。同時に、LINE公式アカウントのユーザー満足度も7ポイント向上し、ネガティブな意見が減少しました。
バンダイは今後もLINE広告を活用して友だちを増やしつつ、ユーザーに寄り添った情報を提供していく方針を立てています。
・NTTドコモ（LINE公式アカウント）
NTTドコモでは、約9400万人の会員を抱えるポイントプログラムである「dポイントクラブ」の拡大を目的として、2020年7月にLINE公式アカウントを導入しました。
dアカウントの会員データとLINEアカウントのID連携を通じてOne to Oneコミュニケーションを拡充する施策を展開しています。
電通デジタルの「TONARIWA」を利用し、ユーザーに合わせたメッセージやリッチメニューを提供し、ID連携数を増加させる取り組みが行われました。
ダイレクトミッションスタンプを活用してID連携の促進を図り、その結果、新規ユーザーの会員化やID連携数の増加に成功しました。
LINEの開封率の高さを活かし、One to Oneコミュニケーションを実現することで、dポイントクラブの利用促進や加盟店のキャンペーン参加が活性化されました。
・アサヒビール（LINEプロモーションスタンプ）
アサヒビールは2017年にLINE公式アカウントを開設し、オフライン施策に加えてデジタルマーケティングへの取り組みを始めました。
2020年に、新たな友だち獲得の施策としてLINEプロモーションスタンプを導入しました。これにより、スタンプ配布によるターゲットリーチが100万人単位で増加し、ブロック率を抑えながら効果的な運用が可能となりました。
従来はスタンプによる友だち増加がブロック率の上昇に繋がる可能性があると懸念されていましたが、アサヒビールはファンを確実に誘導し、適切な情報発信に注力することで良好なブロック率を維持してきました。
さらに、アサヒビールは「“想いつながる”LINEスタンプ」を企画しました。このスタンプは対となるスタンプを送り合うことでコミュニケーションが成立する仕組みで、コロナ禍において人と人のつながりを強調しました。
この施策により、アサヒビールは目標としていた100万人単位の友だち増加を達成しました。特に、コミュニケーションのきっかけにするというコンセプトを持ったスタンプ施策は、ブランドの理念やビジョンを反映したもので、ブランドのファンが増えLINEの友達追加に繋がったと考えられます。
・アサヒビール（LINE POP Media）
アサヒビールは2022年12月、LINEのトークリスト最上部に広告を表示できる「LINE POP Media」を活用し、販促キャンペーンの集客効果を最大化し、売上を増加させました。
この施策では、対象商品の購入レシートを送るとポイントがもらえる仕組みを採用し、LINE POP Mediaを活用して配信対象店舗に来店したユーザーに広告を表示しました。
その結果、広告が表示されたユーザーの購買率が実施前2週間と比較して120.5%増加し、20〜30代の若年層に特に効果的であることが判明しました。
新規ユーザーへのアプローチも成功し、店頭での商品認知から購買促進までを実現する「LINE POP Media」の有用性が確認されました。
アサヒビールは今後も実施先や対象商品、ターゲットを変えながら効果を最大化できる方法を模索し、LINEのリーチ力を活かして販促施策を展開していく考えです。
まとめ
今回は、LINEを用いたマーケティング施策についてまとめました。
LINEを用いたマーケティングでは、多くのアクティブユーザーに双方向でアプローチできる点が特徴になります。
また、アサヒビールの事例のように、日常の中で利用されるツールであることからブランドに対するイメージを強く印象付けることも可能になります。
筆者個人の感想として、LINEを活用したマーケティングでは目的や課題に適したサービスを選択することが重要になると思いました。
LINEが提供するサービスは多岐に渡るため目的を明確にしてターゲットや施策効果を考慮する必要があり、マーケティング施策のためにどのサービスを利用するか、慎重に検討しなければならないと思いました。
LINEマーケティングについての事例やサービスの詳細についてはLINEヤフー株式会社HP上に載っているので、参照してみてください。